■介護職の求人情報のチェックポイント■

現在、介護職の求人情報があふれ、どの企業の求人情報も採用をするために、実際よりも条件の良いことが書かれていることが少なくありません。

今回は、介護職の求人を見るうえで押さえておくべきポイントをご紹介いたします。
しかし星の数ほどある介護職の求人から、応募する会社を決めるには、十分に情報を精査し判断しなければなりません。
そこでポイントとなる求人情報の見方・注意点をご紹介します。

まずは【募集職種】には、様々な名称が付けられています。例えば介護職や介護職員、介護スタッフ、介護職・ヘルパー、ケアスタッフなど、しかしここでの違いに大きな差はありません。

次に【雇用形態】では、大きく分かれて①正社員、②パート、③派遣社員の3種類があります。
①正社員は、正職員や常勤などと表現され、字のごとく就業先と雇用契約の上、正規に雇用された社員のことを表しています。一般的に正社員は月給制であることが多いです。
②パートは勤務日数に係らず、時給制の場合が多いのが特徴です。②パートは「非常勤」と表現されることもありますが、「常勤パート」という表記の仕方をされることもありますので注意が必要です。
③派遣社員とは、派遣元と雇用契約を交わし希望の就業先で働くスタイルのことを言います。勤務日数や勤務時間は予め雇用契約を結ぶ前に派遣会社が就業先と交渉・調整をしてくれるため、希望がそのまま叶う事が多いのが特徴です。
よって、特定の休みの希望がなく、長時間勤務される方は①正社員を、また逆に時間的制約や収入的な制約（扶養控除/103万円以下）などの条件がある方は②パートや③派遣に応募されることをお勧めします。
また、未経験の職種などにチャレンジする場合は③派遣社員として一度勤務し、実務経験を積んでから①正社員を目指すというステップアップの方法の手段として活用することもよいかもしれません。

【応募資格】ですが、現在は人手不足を背景として、資格を必要としない求人も多く出ています。しかし、ポジションの任用要件から必ず資格を持っていなければならないものもあります。応募する前に、必ず「応募資格」は確認するようにしてください。

他に、【勤務地・勤務先名】、【仕事内容】、【給与】、【勤務時間】、【休日・休暇】、【待遇】など求人広告には様々な情報が載っていますが、冒頭に書いた通り、職員不足を補おうと実際よりも好条件に書かれていることがあるという点を予め気に留めておいてください。試用期間内に勤務条件を下げている求人もあります。これらのようなケースもあるため、やはりご自身で足を運び、面接担当者から情報を聞き、現場を見て、最終的に「就業条件明示書」をもらい募集時の条件よりも下回ってないか等、きちんと確認していただくことを心掛けていただきたいです。

最後に、求人情報・面接では、実際の介護施設（会社）の実状はわからないということをお伝えしたいと思います。採用を行いリーダーや本部の職員と、一緒に働く現場の職員は異なります。そのため、筆者は一度体験業務をしてみることをお勧めしています。お金をもらえる体験であろうと、お金をもらえない体験であろうと、大きなミスマッチですぐに退職になることを思うと、お金がもらえなくても、就職前には是非一度職場体験をして頂きたいと思います。8時間働いてみて、本当の現場の姿が見抜けなければそれは不運です。良くない職場を体験をしてみればすぐにわかるはずです。

慎重に職場を選ぶためにも、是非遠慮せずに、職場体験を申し出てみることもよいのではないのでしょうか。

【投稿者】

介護職が関係する「①高齢者」「②介護者の家族」「③自分」にとってのやりがいをご紹介致します。

介護職という名前の通り、仕事で大半の時間を接しているのは、加齢により介護を必要とする「①高齢者」です。
老化は加齢に伴う体の変化であり、誰にでも起こりうる自然な現象です。

例えば、膝の痛みにより歩行が困難になってしまった高齢者を車椅子で移乗した場合、高齢者の“お役に立ちたい”または“お役に立てた”という直接的なやりがいをまず感じることができるでしょう。このケースは最も分かり易い『介護のやりがい』の１つであり、その際高齢者から「ありがとう」という感謝の言葉をもらえた場合は、更に介護に対するやりがい度は増すことでしょう。しかし、「①高齢者」からもらえるやりがいは分かり易いものばかりではありません。認知症を発症し「ありがとう」と言えない高齢者も中にはいます。その場合、「ありがとう」の言葉の代わりに、笑顔でほほえんでくれるかもしれません。ほかの例として、夕方になると不安が増大する高齢者が多数います。この不安を和らげるための声掛けや寄り添いも高齢者のためになり、実際は高齢者を助けていることになるのです。つまりは高齢者と接することだけでも、十分なやりがいを見出すことができるでしょう。

「②介護者の家族」と関わりから、やりがいを見出すことができます。最近、介護離職というキーワードを聞くようになりましたが、介護者を抱える家族は働くことに制限がかかってしまうことがあります。その場合、ご家族の代わりに介護職員が介護者をお預かりすることで、介護離職を防ぐこともできます。そうなると介護者の家族のお役に必ず立っていると言えるでしょう。一時的に介護から離れる時間をご家族に作ってあげられる、介護職とはそういったご家族の生活と心の余裕を与えられる素晴らしいお仕事なのです。

上記の「①高齢者」、「②介護者の家族」へのやりがいに加え、「③自分」へのやりがいが介護職にはあります。未経験として介護業務を始めるにあたり、初任者研修（旧訪問介護員2級）という資格を取得するファーストステップがあります。（もちろん初任者研修を修了しなくても、できる介護のお仕事はあります。）介護業務を3年続けると、介護福祉士という国家資格の受験資格を得ることができます。試験に合格すれば待遇が良くなることはもちろんですが、訪問介護のサービス提供責任者やデイサービスの生活相談員としての活躍の場が広がります。さらに介護業務を5年続けると、介護支援専門員（ケアマネージャー）の受験資格を得られ、合格すれば高齢者の生活をプランニングするお仕事をすることができます。資格とともにキャリアもステップアップしていくこともでき、一方で介護業務を深化させて介護主任や更なる責任と報酬が伴うポジションにつくことも可能なのです。

「①高齢者」「②介護者の家族」そして「③自分」という切り口で、介護職としてのやりがいを紹介致しましたが、世間で言われているほど悪い待遇、環境は改善されつつあります。1人でも多くの方が介護職としてのキャリアをスタートさせ、おひとりおひとりが介護職としてのやりがいを見出してくださることを期待しています。

【投稿者】

「スポーツ選手だけではない。入社にあたって代理人が活躍する介護業界。」

介護業界だけのことではありませんが、入社にあたって代理人が必要な時代になってきました。代理人と聞くと、プロ野球選手やサッカー選手のような高年収な職業人に限った話のように思えますが、そうではありません。
労働者と使用者（会社側）の力関係でいうと、表向き対等ということにはなっていますが、使用者が労働者より一般的に強い傾向にあります。「雇ってもらう」という表現は、まさに使用者の方が強いことを、労働者が暗に認めてしまっているようなものです。

さて介護業界で働くにあたってもなぜ「代理人」が必要になるのでしょうか。
介護業界は、ここ1,2年人手不足が顕著になっており、労働者の売り手市場となっています。人手不足を補いたい介護会社は、目の前の労働者を採用したいがために、普段よりよくみえるように会社をPRします。
そこで活躍するのは、代理人としての派遣会社や紹介会社になります。
まずは入社面接。労働者は「採用してほしい」と思い面接に望むため、その会社の離職率や休暇、そして給与関係の話はしづらいものです。しかし、そこに代理人が同席することで、労働者が聞きづらいことはすべて代理人が代わりに聞いてくれます。
つぎに、職場見学。もともと労働者の移動が多い介護業界ですが、労働者と一緒に代理人が行うことで、より職場の異常を発見できる可能性が高まります。
そして、最も大切なのが就業条件の明示。近年、労働条件を交付しない介護会社は減ってきました。それでも面接時の口約束と、実際に提示された就業条件（給与・勤務時間・休暇等）が異なることもあります。口約束より条件が良くなっている場合は良いですが、悪くなっている場合には、やはり代理人の仲介が有効です。
最後に入社をしたからといって、代理人の役割が終わるわけではありません。入社し、実際に仕事をしていく過程で、「面接時の話と違う」や、「職場の環境が悪い」など、上司に話しづらい事も、代理人を通して、使用者である会社に伝える事ができます。

このように派遣会社や紹介会社が行う代理人は、役割が多岐に亘ります。アメリカでは、かかりつけ医と弁護士、そして転職コンサルタントとは家族ぐるみのお付き合いをすると言われています。派遣会社や紹介会社をうまく活用すると、介護業界で無理せず長く勤められる秘訣かもしれません。そうなると、使用者（会社側）はもちろんですが、働くみなさんにもうれしいシステムですよね。

【投稿者】